- 厚生労働省主催セミナー「自営型テレワーク（在宅ワーク）に係る教育訓練モデルプログラム運営説明会」が2/15（金）大阪、2/18（月）東京、2/22（金）福岡で開催（各会場30名・要申込・無料）
（2019年1月11日） - 日本テレワーク協会主催「JTAトップフォーラム」が、1/23（水）に東京で開催（要予約）。講演「働き方改革実現のために〜組織と個人の意識改革〜」や、働き方改革先進企業の人事担当幹部によるパネルディスカッション「ワークスタイル変革への取組み」など
（2019年1月11日） - 小池百合子知事は2020年東京五輪・パラリンピックに向けて、出勤時間をずらす時差ビズやテレワーク（在宅勤務）などの普及を進める方針示す
（2019年1月11日） - ワンビ株式会社が中小企業のマネージャー111人に「働き方改革と情報セキュリティ」に関するアンケート調査を実施した結果、テレワークを「すでに許可」が11.4％、「許可する方向で検討」が22.7％
（2019年1月11日） - ザイマックス不動産総合研究所の「大都市圏オフィス需要調査2018秋」によると、「在宅勤務を拡充する」が50.4％、「本社以外の多様な場所にワークスペースを整備する」が44.2％で、「できるだけ本社に拠点を集約していく」（31.4％）を上回る結果に
（2019年1月11日）
- テレワークとは情報通信技術（ICT)を活用した場所や時間にとらわれない柔軟な働き方のことです
- １．テレワークの定義
- ２．テレワークの分類
- １．企業経営にとっての効果・効用
- ２．ワーカーにとっての効果・効用
- ３．社会にとっての効果・効用
- ※在宅勤務も可能なテレワークはＢＣＰ対策や節電対策としても注目されています
- １．テレワークの導入プロセス
- ２．プロジェクトチームの構成と役割
- ３．テレワーク時の労務管理の方法
- ４．テレワーク時の情報セキュリティと情報通信システム
- ５．テレワーク時の執務環境
- ６．テレワーク導入にあたっての教育研修
- １．テレワークによる生産性向上の事例
- ２．テレワークによるワークライフバランス改善・雇用継続の事例
- ３．テレワークによるＢＣＰ対策の事例
- ４．テレワークによるオフィスコスト削減の事例
- １．どんな仕事が向いていますか
- ２．チームワークが悪くなりませんか
- ３．部下のマネジメントが難しくなりませんか
- ４．労働時間管理はどうすればよいですか
- ５．情報セキュリティにはどう対応すればよいですか
- ※その他多くの疑問に答えます
- １．テレワークの効果に関する資料
- ２．テレワークに導入方法に関する資料
- ３．テレワーク導入事例関連の資料
- ４．テレワーク全般に関する資料
